今回は日本で起こりえる自然災害にフォーカスして解説していきます。
さて、どのような災害があるのでしょうか？
まずは、どういう災害が起こるのかを把握しておこう。
災害の事を理解することで正しく備える事ができます。
では解説していきます。
世界から見た日本の自然災害
日本は、地震、津波、台風、火山噴火など、さまざまな自然災害が発生しやすい地域に位置しています。世界全体と比較した場合、日本の自然災害の割合について以下のように説明できます。
地震
世界の地震の約10%、日本は世界の陸地面積の約0.25%しか占めていないにもかかわらず、世界の地震活動の約10%が日本周辺で発生しています。
世界で発生するマグニチュード6以上の地震のうち、約20%が日本近辺で発生しています。
津波
津波被害 世界で発生する津波の被害のうち、日本は特に太平洋沿岸地域で大きな影響を受けることが多く、主要な津波被害の一部を占めています。
台風
– **台風の発生数**: 世界で発生する台風のうち、約30%が西太平洋で発生し、日本にも影響を与えることが多いです。
火山噴火
活火山の数 日本には約110の活火山があり、これは世界の活火山の約7%にあたります。
世界中で起こる災害の割合
全体として、日本が世界で発生する自然災害のうちどの程度の割合を占めるかは、災害の種類によって異なりますが、日本が特に多くの地震、津波、台風、火山噴火に見舞われる国であることは明確です。
これを踏まえて、日本は災害対策や防災技術の発展に力を入れており、他国に比べて高度な防災システムを持っています。
過去の自然災害の年表
1. **869年** – 貞観地震・津波
– 東北地方で発生した巨大地震と津波。津波は広範囲に被害をもたらし、甚大な死者を出した。
2. **1707年** – 宝永地震・富士山噴火
– 南海道沖で発生した大地震と、その直後の富士山の大噴火。津波も発生し、甚大な被害。
3. **1854年** – 安政東海地震・南海地震
– 東海地方から四国地方にかけての大規模な地震。津波も発生し、多くの死者と被害を出した。
4. **1896年** – 明治三陸地震・津波
– 三陸地方で発生した巨大地震と津波。津波により約22,000人が死亡。
5. **1923年** – 関東大震災
– 関東地方で発生した大地震。死者・行方不明者約105,000人、建物の焼失や倒壊による甚大な被害。
6. **1946年** – 昭和南海地震
– 南海道沖で発生した大地震。津波により1,300人以上が死亡。
7. **1959年** – 伊勢湾台風
– 日本本土を襲った強力な台風。死者・行方不明者約5,000人。
8. **1964年** – 新潟地震
– 新潟市で発生した大地震。液状化現象による建物の倒壊などが発生。
9. **1995年** – 阪神・淡路大震災
– 兵庫県南部で発生した大地震。死者約6,400人、建物の大規模な倒壊や火災が発生。
10. **2004年** – 新潟県中越地震
– 新潟県中越地方で発生した大地震。死者68人、多数の建物が倒壊。
11. **2011年** – 東日本大震災・津波
– 東北地方太平洋沖で発生した巨大地震と津波。死者・行方不明者約18,500人、広範囲にわたる甚大な被害。
12. **2016年** – 熊本地震
– 熊本県で発生した一連の大地震。死者273人、多数の建物が倒壊。
特筆すべき被害の概要
– **関東大震災（1923年）**: 建物の火災や倒壊、土砂災害などが連鎖的に発生し、東京や横浜を中心に壊滅的な被害。
– **伊勢湾台風（1959年）**: 強力な風雨と高潮による大規模な洪水被害が発生し、特に愛知県や三重県で甚大な被害を受けた。
東日本大震災（2011年 地震と津波が広範囲にわたる被害をもたらし、福島第一原子力発電所の事故も引き起こした。
自然災害の観測歴史
日本では古くから地震や津波、火山噴火の記録が残されており、貞観地震（869年）などが文献に残されています。特に地震や津波に関しては平安時代から記録があります。
観測史上の自然災害による平均年間死亡者数
日本の災害による年間平均死亡者数は、災害の発生頻度や規模により変動がありますが、過去100年の平均ではおおよそ年間1,000人程度と言われています。特に大規模な地震や津波が発生した年には数千人以上の犠牲者が出ることもあります。
これから起こりそうな新たな災害
超大型台風地球温暖化により、従来よりも強力な台風が発生する可能性があります。これにより、大規模な洪水や高潮被害が懸念されます。
巨大地震南海トラフ地震や首都直下地震が予測されています。これらの地震は広範囲にわたり甚大な被害をもたらす可能性があります。
気候変動による異常気象長期的な気候変動により、予測が難しい異常気象が増加することが予想されます。これにより、予想外の大雨や猛暑などの気象災害が発生する可能性があります。
これらの災害に備えるためには、地域ごとの防災計画や避難訓練、インフラ整備などの対策が重要です。
まとめ
日本が自然災害経験から得たメリット
1. 高度な防災技術とインフラ – 耐震・免震技術の進歩 早期警報システムの整備 堤防や避難所などの防災インフラの充実
2. 防災教育の充実 学校や地域での防災訓練 地域社会の防災意識向上
3. 国際的な防災リーダーシップ 日本の防災技術が国際的なモデルに 他国への緊急援助と復興支援
4. 経済的なメリット 防災関連産業の発展 復興観光の推進
5. 社会的な連携と共助の強化 コミュニティの結束強化 ボランティア活動の活発化
6.研究とイノベーションの促進 災害研究の発展 新技術とシステムの開発
これらの経験により、日本は防災技術と対策で世界をリードしています。
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日本防災士会